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パーソナルトレーナーが起業して成功するポイント!事前に準備した方が良い事は?

パーソンルジム開業
公開日/2020/05/03 更新日/2023/09/19

パーソナルトレーナーの起業

働いているジムから独立して、パーソナルトレーナーとして起業する事を考えている方は多いでしょう。パーソナルトレーナーとして高収入を目指すのであれば、起業は目標にするべき地点の1つと言えます。

しかし、起業して成功するためには事前に準備をしておかなければなりません。準備が不十分な状態で事業を始めてしまうと、想定より利益が上がらず赤字続きになる場合も出てきます。

パーソナルトレーナーが企業する前に準備しておくべき事と、起業して成功するために重要な点についてチェックしていきましょう。

パーソナルトレーナーが起業する前の準備

パーソナルトレーナーとして初めて起業する場合、どうしてもジムのコンセプトや使用するトレーニング器具に意識が向いてしまいがちです。しかし、事業を成功させるためには、土台となる地味な準備もしっかりこなさなければなりません。

ジムに就職してパーソナルトレーナーをする場合と、起業する場合では勝手が大きく異なります。どれだけ優れた指導スキルがあったとしても、経営資金や開業手続きを軽視しているようでは成功は見込めないでしょう。

せっかく起業したにも関わらず、「途中で諦めてしまう」そんな事態にならないように起業前の準備についてきちんと把握しておきましょう。パーソナルトレーナーが起業する前に準備しておきたい事としては、以下のような項目が挙げられます。

起業に必要となる資金を用意する

起業に必要となる資金を用意する事は、事前準備の中でも非常に重要な項目です。初期資金が不足していると十分な設備を用意出来ませんし、現金不足に陥るリスクも高くなります。

現金が不足すると、売上があっても倒産する黒字倒産になる可能性もありますので十分に注意が必要です。地道に自己資金を貯めて起業する道もありますが、いち早く独立したいなら融資を受ける事も視野に入れましょう。

日本政策金融公庫は銀行と比べて審査が緩い傾向があるため、パーソナルトレーナーが起業する際にまず検討すべき資金調達の方法と言えます。また、銀行から融資を受ける場合、どの銀行を選ぶかが非常に重要です。

銀行と一口に言ってもメガバンク・都市銀行・信用金庫などそれぞれ性質が違い、審査の難易度や金利のパーセンテージが変わってくるからです。

起業のための手続き・書類について

パーソナルトレーナーが起業するために必要となる手続き・書類は、個人事業主・法人のどちらを選ぶかによって違います。必要な届け出の違いは以下の通りです。

個人事業主 法人
開業届を提出 必要 必要
消防法に関する届け出を提出 不要 必要
食品衛生法に関する届け出を提出 不要 食品を扱う場合は必要
公衆浴場法に関する届け出を提出 不要 シャワー室やプールを設置する場合は必要
建築基準法に関する届け出を提出 不要 他業種の施設からジムへ用途変更する場合などは必要
都市計画法に関する届け出を提出 不要 地域によっては必要

個人事業主であっても、マイクロジムではなく法人と同じ規模のジムを開業するのであれば、各種届け出が必要になる事もあります。法人の場合の設立時の書類に関しては、個人事業主よりも量が多くなります。

自分で行う事も可能ですが、20万円〜30万円程度の費用で行政書士などに依頼するのがおすすめです。また、確定申告を青色申告・白色申告のどちらで行うかによって必要書類が変わるので注意してください。

青色申告は白色申告よりも所得税の控除額が65万円多くなりますが、書類の提出や日々の会計処理など手間が増えるデメリットも存在します。ただ、控除が65万円ありますので、年間65万円以内に収まるのであれば、税理士に依頼するのがおすすめです。

ホームページ・SNSを開設しよう

パーソナルトレーナーとして起業してから慌てて集客を始める事がないように、ホームページ・SNSはあらかじめ開設しておく事がお勧めです。プロの業者に開設作業を依頼する事も出来ますが、追加の経費が掛かる事は意識しておきましょう。

また、費用を掛けてホームページのデザインにこだわったとしても、見込み客にアクセスしてもらえなければ意味がありません。そのため、SNSにホームページへのリンクを掲載する・さらに宣伝費用を掛けて広告を出すなどホームページへ誘導する仕組みを作る事が大切です。

ただ、広告を出す場合、デザイン性もある程度は意識しなければなりません。デザイン性が低いと実際に問い合わせをしてもらうまでに掛かるコストの単価が高くなってしまうからです。

パーソナルトレーナーが起業して成功するためには?

パーソナルトレーナー起業の成功

パーソナルトレーナーとして起業するからには、事業を成功させたいと考えるはずです。しかし、起業を成功に導くための情報は巷に溢れているため、どれを信じて良いか悩んでいる方もいるでしょう。

情報の取捨選択の方法を把握していないと、経営方針がなかなか定まらず失敗してしまう事も多いのです。開業するジムのスタイルや地域によってもベストな選択肢は変わってきますが、ある程度のポイントは学んでおいた方が良いでしょう。

パーソナルトレーナーが起業して成功するために押さえておきたい点としては、以下のような項目が挙げられます。

起業に成功したパーソナルトレーナーの事例はあてになる?

起業に成功したパーソナルトレーナーの事例は多く見つける事が出来ますが、曖昧な情報が多いためあてになるかと言えば怪しい所です。モチベーションを上げるために活用するなら問題ありませんが、経営の指針を全て過去の事例に任せてしまう事はお勧め出来ません。

パーソナルトレーナーや他業種の成功例をチェックして、参考に出来る部分だけを参考にする程度にしておいた方が無難です。起業に成功するための知識を得たいのであれば、書籍を読んだり、ビジネス系のニュース・コラムをチェックしたりする事をお勧めします。

また、他業種で成功を納めている社長に相談すると言う方法も有用です。

週末起業や副業でパーソナルトレーナーをする選択肢もある

週末起業や副業でパーソナルトレーナーをする選択肢もあります。しかし、最終的な目標が独立であるなら、あまりお勧めは出来ません。

起業する時期は先になればなるほど状況が不利になる可能性が高いからです。パーソナルジムはあまり費用を掛けずに開業する事も出来ます。

そのため、独立がしたいという事であれば、日本政策金融公庫などから融資を受けて早めのタイミングで起業する事をお勧めします。ただし、週末起業や副業は、副収入を得るための手段としては十分に有用です。

また、置かれているご自身の環境・状況によっては、自己資金を貯めてから起業したい場合もあるでしょう。もし自己資金を貯める目的があるなら、週末起業・副業としてのパーソナルトレーナーはお勧めの働き方と言えます。

フランチャイズで起業する

ジムへの集客が出来るか不安に感じているなら、フランチャイズに応募して起業する事もお勧めです。フランチャイズの看板を利用して効率的な集客が出来るため、パーソナルトレーナー個人で起業するよりもユーザーは集めやすくなります。

また、ジム経営のノウハウやスタッフの教育マニュアル、トレーニング器具を安価に購入出来る独自ルートなど、集客以外にも様々なサポートを受ける事が可能です。支払うロイヤリティに見合う価値があると考えるなら、フランチャイズに加盟する事には大きな意味があります。

フランチャイズは加盟金など掛かるのは高くなると思いがちです。ただ、デザイン性に優れたホームページなどを無料で使用できるので制作費用が掛からなかったり、広告費用を無駄に掛ける事もないなどのメリットが大きいと言えます。

フランチャイズの選び方などは、下記にまとめてありますので参考にしてみてください。

>>「フランチャイズのジム経営の選び方!メリット・デメリットを解説

まとめ

パーソナルトレーナー起業のまとめ

パーソナルトレーナーが起業する際に必要な資金を調達する手段としては、自己資金・政策金融公庫・銀行が挙げられますが、それぞれに性質が異なるので注意が必要です。個人事業主としてパーソナルトレーナー業を営む場合、開業届を提出するだけで問題ありません。

一方、大規模なジムを経営する法人を立ち上げる場合、消防法や建築基準法などに関する届け出をする必要があります。費用は掛かりますが、各専門家に書類作成などを依頼するのがおすすめです。

また、ホームページ・SNSを開設して集客の準備をする事も大切ですが、プロの業者に依頼するか・宣伝費をどの程度掛けるかどうかは慎重に考える必要があるでしょう。起業に成功した事例は参考に留めておき、書籍やニュースなどから情報を得て自分で実際に経営しながら学ぶ事をおすすめします。

その他、週末起業や副業は副収入を得る手段としては有用ですが、融資を受けて早めに起業した方が良い事も多いのです。集客がしやすく様々なサポートのあるフランチャイズに加盟する事も起業の選択肢の1つと言えます。

この記事を書いた人

山田 拓弥
経歴
2012年 日本ボクシングコミッション(JBC)プロライセンス取得
ボクシング歴 17年
大手スポーツクラブにて約8年間勤務

プロボクサー時代の経験と大手スポーツクラブでの経験を活かして、ダイエットの為の食事指導や筋力トレーニングの他、ボディメイク、コンディショニングなどを行う。

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