パーソナルジム開業であった方が良い資格は？その他に必要なものも解説

パーソナルジムを開業するにあたって、どんな資格が必要なのか知りたいと思っている方は多いでしょう。ジム経営を実際に始めた後で違反が発覚して休業に追い込まれてしまっては元も子もありません。

あらかじめ正しいルールを把握して、安心出来るジム経営を始めましょう。また、資格以外に必要な物についても併せて調べておけば、万全の状態で開業に臨む事が出来るはずです。

パーソナルジムを開業するために必要な資格と、それ以外に必要となる物についてチェックしていきましょう。

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パーソナルジムを開業するために必要な資格

パーソナルジムを初めて経営する場合、「特別な資格が必要なのではないか」「公的な手続きが複雑なのではないか」など不安を抱えてしまいがちです。しかし、実際に調べてみると、驚くほど簡単な制度である事が分かります。

開業前に身構えていると拍子抜けしてしまう事もあるかもしれません。パーソナルジムを開業するために必要な資格と提出書類は、以下の通りです。

また、必須ではないものの、取得しておくと良い資格についても併せて紹介します。

ジムを開業するために特別な資格は必要ない

実はジムを開業するために特別な資格は必要ありません。トレーナーの国家資格は存在しないため、資格なしでも始める事の出来るビジネスです。

何の資格を持っていなくても法律違反となるリスクはないので安心してください。ただ、特別な資格が要らないと言う事はそれだけ参入障壁が少ないと言う事でもあります。

漫然とジムを経営するだけでは入会者がなかなか増えず、赤字になってしまう可能性が高いのです。数多くあるジムの中からお客さんに選んでもらえるよう、魅力あるサービスを提供する事が大切となります。

開業届を提出すればジムを始める事が出来る

ジムを開業するために必要な基本的な手続きは、個人事業の開業・廃業等届出書、いわゆる開業届を提出する事だけです。開業から1か月以内に税務署へ提出すれば、資格なしでジムの経営を始める事が出来ます。

ただ、開業届は義務と言う訳ではありません。提出しなくても法律に違反する事はありませんし、所得が290万円以下なら事業税も発生しないのです。

とは言え、開業届を提出すると控除額が大きい青色申告が可能になる、ジムの屋号で銀行口座が持てるなどのメリットもあります。特にこだわりがないのであれば、開業届は提出しておいた方が良いでしょう。

ジムの規模によっては開業届以外が必要になる事もある

マンションの1室を利用するようなマイクロジムでは必要ありません。しかし、ジムの規模によっては開業届の提出以外の手続きをしなければならない場合もあります。

ジムにシャワー室を設置するなら公衆浴場法、ジム内で食事を提供するなら食品衛生法と言うように守るべき法律が存在するからです。書類の提出先と届け出に関わる法律の組み合わせは以下のようになっています。

資格と異なり、法律違反になる可能性もあるので自分のジムが当てはまるかどうかチェックしておきましょう。

トレーニング関連の資格を取得して安心感を持ってもらう

ジムの開業自体に資格は必要ありませんが、トレーニング関連の資格を取得しておいて損はありません。資格を持っているという事は一定の知識・技量がある事の証明となるため、ジムに安心感を持ってもらう事が出来ます。

様々な民間資格がありますが、NSA-CPT・NESTA-PFT・JATI-ATIなどが比較的知名度の高い資格です。ジムで提供するトレーニング内容に合致した物を選んで、取得を目指すと良いでしょう。

ジムで働きながら独立開業を目指すのであれば、評価の対象となる資格を取る選択肢もあります。

パーソナルジムを開業するために資格以外に必要な物

パーソナルジムを開業するために特別な資格は必要ない事は既に説明した通りです。ただ、何も用意せずにジム経営を始められると言う訳ではありません。

事前の準備なしでジムをスタートしてしまうと、慌ててしまう事態に陥る事もあります。資格が要らないからと油断せず、きちんと下準備を整えていきましょう。

準備さえ整えておけば、後々余裕を持ったジム経営がしやすくなります。パーソナルジムを開業するために資格以外に必要となる物は、以下の通りです。

初期資金・運転資金

初期資金と運転資金は、どちらもしっかりと用意しておきたい物です。ジムを開業するには物件を借りるための費用、トレーニングマシンを買う費用など、様々な形で初期資金が必要となります。

物件を紹介してもらえる人間関係があったとしても、敷金や保証金がなければ意味がありません。また、ジムの経営を始めた後も家賃や水道光熱費などが毎月必要となります。

トレーナーの民間資格の取得にもお金は必要です。自己資金である程度のお金を賄う事は勿論、銀行のローンや国の融資制度なども活用して十分な資金を用意する事をお勧めします。

ジムのための物件

パーソナルジムを開業するためには、ジムとして利用出来る物件を見つけなければなりません。貸す側がジムとしての利用を認めているかどうかをチェックせずに契約を進めてしまうと、トラブルに発展する事もあります。

特別な資格が要らない事業とは言え、甘い心構えで臨んではいけません。トレーニングマシンに耐えられる床なのか、周囲に対する防音対策が出来るのかなど調べておくべき項目は多いと言えます。

また、立地条件の悪い場所でジムを始めてしまうと、十分な人数の入会者を確保出来ず赤字になってしまう可能性があります。見込み客の年齢層や平均収入などの情報を集めてから、借りる物件を決定した方が無難です。

トレーニング設備やサービス

利用客に合わせたトレーニング設備を用意する事も、ジムを開業する際に重要なポイントとなります。女性の利用客が多いのであれば更衣室やシャワーの需要は高いでしょうし、タオルなどの備品も喜ばれます。

その分経費は掛かりますが、より多くの入会者が見込めるはずです。また、利用客の要望に応じたサービスを提供出来るかも、ジム経営の成否に大きく関わります。

トレーニングに関する民間資格を取得する事は、良質なサービスの提供をある程度担保する物です。設備面にあまり費用を掛けられないのであれば、トレーナーの技量を示す事で魅力あるジムを作り上げましょう。

集客プラン

ジムを開業する前に、あらかじめ集客プランを立てておく事もお勧めです。様々な集客の方法がありますが、独自ドメインのウェブサイトを用意しておくと、ジムの雰囲気やトレーニング器具の内容を伝えやすくなります。

取得している資格を掲載して、信頼感を増す事も出来るでしょう。FacebookなどのSNSを活用すれば、無料でも集客する事は可能です。

ただし、どれも中途半端に行うと全く集客する事ができませんので注意が必要と言えます。

まとめ

パーソナルジムを開業するために特別な資格は要りません。マイクロジムであれば開業届を提出するだけで大丈夫です。

ただし、ジムの規模によっては他の手続きが必要となる事もあります。開業に必須と言う訳ではありませんが、民間資格を取得しておくとジムの信頼感を高める事が可能です。

資格以外に必要となる物として、十分な初期資金・運転資金が挙げられます。ジムとして利用可能な物件を見つける事も開業のための必須条件です。

利用客に合わせた設備・サービスを準備出来れば、その分入会してもらいやすくなります。また、ウェブサイトやSNSなどを初めとする集客プランは事前に用意しておいた方が良いでしょう。

この記事を書いた人

山田 拓弥

経歴
2012年 日本ボクシングコミッション(JBC)プロライセンス取得
ボクシング歴 17年
大手スポーツクラブにて約8年間勤務

プロボクサー時代の経験と大手スポーツクラブでの経験を活かし、ダイエットの為の食事指導や筋力トレーニングの他、ボディメイク、コンディショニングなどを行う。