個人事業主でパーソナルトレーナーを行う時に知っておきたい事は？

パーソナルトレーナーとして働く方法は、何も会社に就職する事だけではありません。個人事業主のパーソナルトレーナーとして働く事も可能です。

個人事業主は特定の会社に依存しないため、比較的自由度が高い働き方と言えます。ただ、個人事業主と一口に言っても実際の労働形態は様々です。

それぞれの働き方の特徴を踏まえて、理想に合った物を選ぶ必要があります。個人事業主のパーソナルトレーナーの働き方とコツをチェックしていきましょう。

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個人事業主でパーソナルトレーナーをやるには？

個人事業主のパーソナルトレーナーと聞くと、独立してジムを開業するイメージを持つかもしれません。確かに独立開業も選択肢の1つですが、実はそれ以外にも個人事業主としてパーソナルトレーナーをする方法はあります。

同じ個人事業主と言うカテゴリであっても、働き方の違いでメリット・デメリットは異なってきます。自分に合致する働き方がどれか、メリット・デメリットを見ながら検討してみてください。

個人事業主のパーソナルトレーナーの働き方としては、以下のような物があります。

業務委託契約

パーソナルジムやフィットネスクラブと業務委託契約を結ぶ事は、個人事業主としてパーソナルトレーナーをするメジャーな方法の1つです。ジムやクラブのスペースを使ってトレーニングの指導を行う事になります。

基本的にはパーソナルジムやフィットネスクラブにやって来るお客さんが指導する対象です。数が多いとは言えませんが、求人情報サイトなどで探してみると、業務委託契約の募集を行っているパーソナルジムやフィットネスクラブを見つける事が出来ます。

業務委託契約を結んで働くメリット・デメリットは、以下の通りです。

メリット

業務委託契約を結ぶ働き方には、社員やアルバイトと比べて働く場所・時間を調整しやすいと言うメリットがあります。また、特定の会社に所属する訳ではないので、人間関係のストレスも避けやすいです。

あくまでもトレーニングの指導について契約を結ぶ形式なので、事務作業などの雑務をこなす必要もありません。収入はセッション回数に比例するため、多く働けば働くほど高収入を目指しやすいです。

パーソナルトレーナー個人としての知名度・信頼性も高めやすく、将来独立したい方にもお勧めの働き方と言えます。

デメリット

業務委託契約を結んでパーソナルトレーナー業を営む場合、雇用保険などの福利厚生を利用する事は出来ません。契約条件の交渉や確定申告なども自分の手で行う必要があります。

自由度が高い分、何をするにも自己責任が伴う点がデメリットです。セッション回数が少なければ収入も減ってしまうため、怪我や病気のリスクも社員と比べて高くなります。

個人事業主がジムと業務委託契約を結ぶには、パーソナルトレーナーに関する資格やトレーナーとしての実績が必要になります。そのため、ハードルの高さをデメリットに感じる方もいるでしょう。

出張型トレーナー

個人事業主のパーソナルトレーナーには、お客さんの自宅に出張してトレーニングを指導する働き方もあります。お客さん個人ではなくスポーツチームなどの団体に派遣される形式も考えられるでしょう。

ジムを介さずに直接お客さんと契約する事になるため、自由度はさらに高くなります。なお、出張型の働き方は業務委託契約と組み合わせる事も可能です。

出張型のパーソナルトレーナーとして働く際のメリット・デメリットとしては、以下のような点が挙げられます。

メリット

個人事業主が出張型パーソナルトレーナーをするメリットは、お客さんの専属になる事で高収入が目指しやすい点です。1セッションあたりの価格を高く設定する事も出来ますし、ジムに収入の一部を渡す必要もありません。

お客さんの自宅で指導を行うなら、ジムのレンタル料金も支払わずに済みます。また、特定のジムに縛られないので、広い範囲のお客さんを相手にする事が可能です。

主婦やシニア層もターゲットにしやすいため、工夫次第で効率的な集客が出来るでしょう。

デメリット

個人事業主が出張型パーソナルトレーナーをする際、トレーニングの内容が制限される可能性がある点がデメリットとなります。ジムではなくお客さんの自宅でトレーニングを行う場合、十分なトレーニングマシン・器具があるとは限りません。

使用出来る器具に制限がある中で、効率的なトレーニングを提案する能力が求められます。また、活動出来る範囲が広くなるメリットがある反面、移動に掛かる時間が長くなるデメリットもあるので注意が必要です。

セッション価格を考える際には、移動時間も含めて時給を計算する事をお勧めします。

開業

パーソナルジムを開業する事は、個人事業主がパーソナルトレーナーをする際の1つの目標と言って良いでしょう。ジムを開業する際に特別な資格は必要ないので、パーソナルトレーナーとしての実力があれば誰でも挑戦出来る働き方です。

マンションの1室で始めるマイクロジムと言う形態もあるため、規模によっては想像より安い初期資金で始められる場合もあります。個人事業主がジムを開業する際のメリット・デメリットは、以下の通りです。

メリット

個人事業主のパーソナルトレーナーがジムを開業する大きなメリットは、ジムのコンセプトを自由に決められると言う点です。正社員などとしてジムに所属している場合、トレーニング内容はジムごとの方針に従う事になります。

しかし、自分自身のジムを開業すればどんなコンセプトで経営しても問題ありません。他のトレーナーに負けない得意分野がある場合や理想とするパーソナルトレーニングの形がある場合には見逃せないメリットでしょう。

また、集客次第では収入を大きく伸ばせるため、高年収を目指せる点もメリットと言えます。

デメリット

個人事業主のパーソナルトレーナーがジムを開業する場合、経費を支払う必要がある点がデメリットとなります。仮にお客さんが1人も来なかったとしても、ジムの家賃や水道光熱費は支払わなければなりません。

スタッフを雇う場合や広告を出す場合には、人件費や広告費も考慮する必要があります。つまり、十分な集客が出来なければ収入が激減するリスクがあるのです。

場合によっては収入がマイナスになってしまう事もあるでしょう。

個人事業主としてパーソナルトレーナーをする際の準備

個人事業主としてパーソナルトレーナーをする場合、正社員や契約社員、アルバイトやパートとして働く場合とは勝手の違う部分が出てきます。あらかじめ把握していれば対策が取れる事が殆どですが、知らないままで個人事業を始めてしまうと失敗のリスクが高まってしまうでしょう。

しっかりとコツを押さえた上で、事前に準備を整えておく必要があります。個人事業主としてパーソナルトレーナーをする際のコツとしては、以下のような事が挙げられます。

開業届や青色申告承認申請書を提出する

個人事業主のパーソナルトレーナーに資格は必要ありませんが、個人事業に関する手続きはきちんと済ませておく必要があります。パーソナルトレーナー業を始める前に提出しておきたい書類と提出先は、以下の通りです。

提出物	提出先
開業届	税務署
青色申告承認申請書	税務署
個人事業開始申告書	都道府県の税事務所

実は上記の書類を提出せずに事業を始めても罰則がある訳ではありません。しかし、青色申告で控除額が増えるなどメリットもあるので出来る限り提出する事をお勧めします。

新規顧客・リピーター客を獲得するために集客を行う

個人事業主のパーソナルトレーナーにとって、集客は非常に重要なポイントとなります。一定の給料が貰える社員と異なり、個人事業主はこなすセッション回数が収入に大きく影響するからです。

もし集客が上手く行かなければ、個人事業を諦めなければいけない事もあるでしょう。新規顧客を集めるための宣伝は勿論、リピーター客を獲得するための施策も大切です。

個人事業主のパーソナルトレーナーが集客する際には、以下のような点が重要となります。

宣伝をするために必要な環境を整える

集客を効率的に進めるには、宣伝に必要な環境を整える事が大切です。パーソナルトレーナーの情報を掲載するホームページを開設したり、ソーシャルメディアのアカウントを作成したりする事は必須と言えます。

ホームページを制作するスキルがない場合には、専門家に依頼する事も考えましょう。また、オンラインだけでなくオフラインでの集客の準備もしておいた方が無難です。

パーソナルトレーナーの個人名刺や宣伝のためのチラシなども、あらかじめ用意しておくと良いでしょう。

ソーシャルメディアを利用して情報発信をする

個人事業主のパーソナルトレーナーにとって、ソーシャルメディアを利用した情報発信は非常に重要です。トレーニングの様子を撮影した動画など有用なコンテンツを掲載して、信頼性を高める事が集客に繋がります。

ただし、単にソーシャルメディアに投稿すれば良いと言う訳ではありません。ソーシャルメディアによって得意とする分野や利用するユーザーの年齢層は異なります。

1つのソーシャルメディアに固執するのではなく、アピールしたい内容・対象に応じて伝達手段を変える事を意識しましょう。

モニターを集めてアンケート結果を公開する

モニターを集めてアンケートを取る事も集客に役立つ行動です。モニター募集をする場合、その分セッション価格を割り引きする必要がありますが、代わりにお客さんの率直な意見を知る事が出来ます。

個人事業主のパーソナルトレーナーにとって、お客さんの感想は実に貴重な物です。トレーニング内容をどう変えれば指名してもらえるか・修正した方が良い点はどこかなど、集客のヒントを見つける手助けとなります。

また、許可を得た上でアンケート結果を公開すれば、トレーナーとしての評価を高める事にも利用出来るでしょう。

トレーナー検索やカード決済など便利なサービスを活用する

個人事業主としてパーソナルトレーナーをするなら、便利なサービスを積極的に活用しましょう。トレーナーと利用者をマッチングする検索サービスに登録しておけば、トレーニング方針の合致するお客さんと出会いやすくなります。

また、利用料金の支払いにクレジットカードが使える環境を整えれば、より多くの利用客が見込めるでしょう。スマホやタブレットとカードリーダーを組み合わせて、手軽にクレジットカード決済が利用出来るサービスは数多く存在します。

最近話題に上る事の多いQRコード決済も利用者の利便性を高めるために有用です。

まとめ

個人事業主のパーソナルトレーナーとして働く方法は複数あります。ジムやクラブと業務委託契約を結ぶ働き方は働く場所や時間の自由度が高いのですが、資格や実績が求められます。

お客さんの自宅に出張する働き方はジムに手数料を支払わずに済むメリットがある一方、トレーニング器具が制限された状態で指導を行わなければなりません。ジムを開業する働き方は自由なコンセプトで高収入を目指せますが、集客に失敗すると収入がマイナスになるリスクがあります。

個人事業を始めるのであれば、開業届や青色申告承認申請書などを提出しておいた方が無難です。新規顧客・リピーター客を集めるため、ホームページや名刺を用意する・ソーシャルメディアで情報発信する・モニターを集めてアンケートを公開するなどの方法も検討すると良いでしょう。

トレーナー検索サイトやクレジットカード決済が可能となるサービスに登録すれば、利用者の利便性を高める事が可能です。